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【地震・防災を考える㊦】「いざ」に備える 食料備蓄は1週間分


いつ起こるのか分からない地震災害に対して、どんな備えをするべきなのだろうか。揺れなどへの対策、備蓄食料の智恵、防災袋に何を入れておけばよいのか―。地震学者や防災研究者らに尋ねた。     (北村理)

■普段から試食することが大切

国は食料備蓄の必要量について、平成7年の阪神大震災後は「3日分」としていたが、23年の東日本大震災後は「1週間」に修正した。東日本大震災では道路や公的機関が被災するケースが多かったため、住民に自立を求めるようになったといえる。
災害食研究が専門の奥田和子・甲南女子大名誉教授は1週間21食を4つのカテゴリーで備蓄することを勧めている。「主食」「魚もしくは肉などのおかず」「野菜」「デザート」の4つだ。
「主食」は、お湯、水でもどせるアルファ化米、缶詰パンなど。「魚もしくは肉」はレトルト食品や缶詰で用意する。「野菜類」は「栄養バランス上、欠かせない」もの。調達が難しいと思いがちだが、野菜ジュースや豆類の保存食で十分だという。さらに、意外に大切なのが「デザート」。「甘い物などは精神を落ち着かせるのに有効だ」という。
ただ、せっかく備蓄していたとしても、いざ災害が起きたときに賞味期限切れになってしまっては大変だ。奥田さんは、「賞味期限の管理もかねて、ふだんから試食することが大切」と語る。
実際に試食することで、家族の好みも分かり、好きなものを用意しておくことがいざというときの「心のたしになる」という。大きなストレスを抱える避難生活のなかでも、好みのものがあることで、「災害時の精神的負担を軽減する」という効果も期待できるのだ。

■さすが、地震学者 全員「対策している」

昨年10月に神戸で行われた日本地震学会に参加した地震学者を対象に行った聞き取り調査で、地震学者自身の「わが家の災害対策」について聞いたところ、全員が「地震対策をしている」と回答した。内容は「家具の固定、転倒防止」(23人回答)がトップだった。
このほか、「安全な場所に引っ越した」「自宅の耐震補強」「寝室の危険物を排除」「ガラスを飛散防止フィルムでカバー」などが続いた。地震の揺れによるけがの回避や、火災や津波から逃れるための避難路確保への備えが多かった。

■使い慣れたバッグ活用を

矢守克也・京都大学防災研究所教授

矢守克也・京都大学防災研究所教授

今年4月の熊本地震。京都大防災研究所の矢守克也教授の80代の義母は、熊本で被災して避難生活をしていた経験があるという。避難所を訪れ、実際の被災を目の当たりにした矢守教授は「非常時に必要なものを入れておくのは、使い慣れたバッグが良い」と話していた。
特別な防災袋を準備しなくても、日常的に使い慣れたバッグに必要なものをまとめておくだけで、いざというときの助けになるという。矢守教授の義母は、地震で家具が転倒し、物が散乱する室内にいたが、「必要なものは手元に置いていたバッグにあった」ことが、避難生活の助けになった。
バッグに入っていたのは、携帯電話と充電器、小型の懐中電灯、健康保険証、お薬手帳、障害者手帳―。
懐中電灯は、「停電のマンションで室内を照らしていた義母を外部の人が見つけてくれた」といい、保険証などによって「すぐに病院で治療を受けることができた」という。日頃の準備がいざというときに役に立った好例だ。

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