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介護と医療を効率的に 情報共有システム、大和郡山で運用開始


患者の情報を映し出す大型モニター(画面は模擬表示)=大和郡山市


 在宅医療サービスを受ける高齢者をICT(情報通信技術)を使って支援するシステムを、医療法人悠明会(大和郡山市)、奈良女子大、県立医科大の3者が共同開発した。高齢者の情報を医療と介護の垣根を越えて共有するシステムで、同法人が4月に開設した「在宅医療センター悠」(同市)で運用を始めた。
 高齢者の在宅医療サービスは医師、看護師、セラピスト、ケアマネジャー、管理栄養士などさまざまな職種が担う。しかし「十分な情報交換ができず、医療と介護の間で隔たりを感じることが多い」と、今回のシステム開発にかかわった全国メディケア事業協議会理事の杉田珠希さんは指摘する。
 こうした状況を改善しようと開発したのが「楽ちん介護現場ITシステム」だ。在宅医療センター悠に大型モニターを設置。高齢者の脈拍や体温、血圧のほか、部屋の湿度や温度といった情報を映し出し、関係者で共有する。
 蓄積された情報から高齢者の体調変化をすばやく察知することが可能になるほか、寝たきりの高齢者の体位変換の時間なども管理でき、経験の浅い職員でも適切なケアができるメリットがあるという。
 悠明会の井村高陽理事は「新型コロナウイルスによって、家族と会えないケースもある施設より、住み慣れた在宅でのサービスを希望する人が増えている。今後は医師による遠隔医療などにも活用の幅を広げていきたい」と話している。

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