【東日本大震災１５年】近鉄社員が研修 避難生活での配慮学ぶ
2026年03月12日 産経新聞奈良支局 最新ニュース
段ボールハウスを組み立てる参加者ら＝奈良市
平成２３年の東日本大震災の発生から１５年となった１１日、近鉄グループホールディングス（ＧＨＤ）や近畿日本鉄道などは奈良市尼辻北町の近鉄スポーツセンターで避難生活を疑似体験する社員研修を行った。参加者は避難時に使用する段ボールハウスや簡易トイレを組み立て、避難生活で必要となる配慮について学んだ。
同ＧＨＤ傘下のＫＮＴ｜ＣＴホールディングスが昨年発売した防災教育の体験プログラムを社員研修に初めて活用。同ＧＨＤ、近鉄の社員ら４３人が参加した。
ＮＴＴ東日本防災研究所の笹倉聡所長が災害発生時の初動の重要性、避難所生活で受けるストレスなどについて講演。参加者は３班に分かれ、簡易トイレや段ボールハウスの組み立て、避難所の区画割りとルール作りを体験した。
近鉄本社（大阪市）に勤める森さやかさん（３９）は「日頃、乗客の避難誘導訓練などに携わっているが、避難後についてはニュースでしか知らなかった。勉強になった」と述べ、本社勤務の大塚崇裕さん（５３）も「１人当たり２平方㍍の区画は意外と狭かった。自分が避難することがあれば、積極的に避難所設営にかかわりたい」と話していた。
同ＧＨＤリスク管理室の藤巻恵部長は「近畿地方は南海トラフ地震などの災害リスクを抱えている。研修を通じ、災害に直面しても必要な行動をすぐに起こせるよう、社員の意識を高めたい」と話していた。
